【2025年最新版】住宅ローンの金利の種類と返済方式の選び方|失敗しないマイホーム資金計画

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マイホームの購入を考えるうえで、住宅ローンの金利の種類や返済方式の選び方は非常に重要です。

金利タイプや返済方法を誤って選ぶと、将来的な家計に大きな影響を及ぼす可能性があります。

本記事では、ファイナンシャル・プランナー(FP)としての視点から、住宅ローンの金利タイプの違いや返済方式の特徴、金利推移の歴史、そして自分に合った選び方について詳しく解説します。


目次

  1. 住宅ローン金利の種類とは?
  2. 金利タイプ別のメリット・デメリット
  3. 住宅ローン金利の推移(1985年〜現在)
  4. 返済方式の違いと特徴
  5. 金利と返済方式の選び方
  6. まとめ|住宅ローン選びは“金利動向”と“ライフプラン”の掛け算

1. 住宅ローンの金利の種類とは?

住宅ローンの金利には主に以下の3種類があります。

  • 固定金利型
  • 変動金利型
  • 固定期間選択型

それぞれの特徴を把握することが、ローン選びの第一歩です。


2. 各金利タイプのメリット・デメリット

◾ 固定金利型

特徴:借入当初から完済まで、金利が一定。
代表商品:フラット35など。

メリット

  • 金利が上がっても返済額が変わらない安心感
  • 長期的な家計設計がしやすい

デメリット

  • 借入時の金利が他より高め
  • 一度契約したら途中変更が難しい

◾ 変動金利型

特徴:半年ごとに金利が見直される可能性がある。
返済額の見直しは通常5年ごとで、返済額の上限は直前の1.25倍まで(「125%ルール」)。

メリット

  • 金利が低水準でスタートできる
  • 初期の返済負担が軽い

デメリット

  • 金利上昇による将来の返済額リスク
  • 長期的な支払い総額が不透明

◾ 固定期間選択型

特徴:3年・5年・10年など一定期間は固定、その後は変動または再固定を選択。

メリット

  • 一定期間は返済額が安定
  • 固定期間終了時に金利タイプを再選択できる柔軟性

デメリット

  • 固定期間終了後に金利が上がる可能性あり
  • 再選択のタイミングでの判断が難しい

3. 住宅ローン金利の推移(1985年〜現在)

住宅ローンの金利は、経済状況や金融政策によって大きく変動してきました。

◾ 歴史的な推移(目安)

年代主な動き金利水準(固定金利の例)
1985年頃高金利時代約8〜9%台
1990年バブル絶頂約6〜7%台
1995年バブル崩壊後の低下約4〜5%台
2000年代日銀のゼロ金利政策約2〜3%台
2010年超低金利時代へ突入約1.5〜2%台
2016年マイナス金利政策導入約1%以下も出現
2020年〜2023年コロナ禍・超低金利続く0.5%台(変動)、1.3%前後(固定)
2024年以降日銀の利上げ議論が活発化固定金利上昇傾向、変動は横ばい〜微増

※数値は一般的な都市銀行の例。金融機関や商品により異なります。

◾ 金利推移のポイント

  • 昭和末期の金利は今の約10倍
  • ここ10年は「史上最低水準」の超低金利
  • 固定金利は2023年後半からじわじわ上昇中
  • 変動金利は短期金利依存のため、日銀政策に左右される

4. 返済方式の違いと特徴

住宅ローンの返済方式には以下の2つがあります。

◾ 元利均等返済

毎月の返済額(元本+利息)が一定。支出管理がしやすい。

特徴

  • 返済初期は利息が多く、元本の減りは少なめ
  • 計画的に返済しやすい
  • 元金均等返済より総返済額が多い

◾ 元金均等返済

毎月の元本は一定で、利息分だけが変動する。

特徴

  • 毎月の返済額は徐々に減っていく
  • 初期の返済額の負担は大きい
  • 元利均等返済より総返済額が少ない

5. 金利と返済方式の選び方|FPが教えるポイント

住宅ローンの最適な選び方は、ライフプラン(家族構成・収入・支出・将来設計)とのバランスが重要です。

◎変動金利が向いている人

  • 今後も収入増が見込める
  • 短期〜中期での完済を考えている(繰り上げ返済など)
  • 金利上昇リスクに備える準備がある(繰り上げ返済や借り換えなど)

◎固定金利が向いている人

  • 収入が一定または変動が少ない
  • 長期的に返済を安定させたい
  • 将来の金利上昇に不安がある

◎返済方式の選び方

  • 安定志向なら元利均等返済
  • 早く元本を減らしたいなら元金均等返済

6. まとめ|住宅ローン選びは“金利動向”と“ライフプラン”の掛け算

住宅ローンは一度借りたら終わりではなく、「金利の動向」と「ライフイベント」によって継続的な見直しが必要です。
今後は固定金利の上昇が続く可能性もあるため、より慎重な選択が求められます。

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